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投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクがあります。
くわしくは、はじめにこちらをお読みください。

分散投資の方法

さらにリスクを低く抑える3つの方法があります。

資産分散

異なる複数の投資対象ファンドをバランスよく組み合わせる方法です。

「ジャガイモ」だけを栽培していた農家[1]は、価格の上昇により収入が増え、「ニンジン」だけを栽培していた農家[2]は、価格の下落により収入がへりました。複数栽培の農家は、5つの野菜を栽培していたので安定した収入を得ることができました。このように単品栽培(単一ファンドの購入)は収入(収益)が大きく異なるのに対し、複数栽培(複数ファンドの購入)は収入(収益)を安定させることができます。

野菜価格の前年比

時間分散

ファンドを購入する時期を分散する方法です。

下のグラフは、仮のファンドを想定して、その基準価額の変動により、投資家の心理状況がどう変化するかを一般的な例で示したものです。上昇時には「もっと上がるかも」と考え、購入意欲が湧き、下落時には「まだ下がるかも」と考え、購入意欲がそがれます。しかし、定期的に一定金額を買付けする方法で購入すれば、購入価格を平均化することができます。

時間分散

中長期保有

短期的ファンドの基準価額の動きに惑わされず、できるだけ中長期で保有する方法です。

株価は、企業が今後成長すると想定した場合、短期は大きなリスクを伴いながらも、長期には企業の成長に伴って上昇する<下図中の緑色矢印を参照>と、一般的に言われています。その株式を組み入れているファンドについても、一般的に同じことが言えます。つまり短期の基準価額の動きに一喜一憂せず、長期にファンドを保有することが、大きなリターンの機会を得ると言われています。

中長期保有


ドルコスト平均法

  • ドルコスト平均法とは、定期的に一定の金額で価格変動商品(有価証券など)を購入していく投資方法です。
  • 有価証券等へ投資する場合、価格が安いのはどの時点であるかを判断することは非常に難しいものです。
  • ドルコスト平均法ならば毎回一定の金額で投資信託を購入するので、基準価額が高い時には少ない口数、反対に安い時には多くの口数を購入することになり、一定の口数を購入していくよりも平均購入単価を低く抑える効果がねらえます。
  • ドルコスト平均法を利用して、日々の価格変動にかかわらず毎月着実に投資していくことは、長期的な資産形成を行っていくうえで極めて有効な投資方法の一つとなります。


投資信託の基準価額

投資信託の基準価額

(注)上記の数字はあくまでも仮定であり、将来の成果を約束するものではありません。



■ 投資信託に関する留意点

  • 投資信託は預金、保険契約ではありません。
  • 投資信託は預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 当金庫が取り扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
  • 投資信託は元本および利回りの保証はありません。
  • 投資信託は、組入有価証券等の価格下落や組入有価証券等の発行者の信用状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
    また、外貨建て資産に投資する場合には、為替相場の変動等の影響により、基準価額が下落し、元本欠損が生ずることがあります。
  • 投資信託のご購入時には、買付時の1口あたりの基準価額(買付価額)に、最大3.15%の申込手数料(消費税込み)、約定口数を乗じて得た額をご負担いただきます。
    換金時には、換金時の基準価額に最大0.30%の信託財産留保額が必要となります。
    また、これらの手数料等とは別に投資信託の純資産総額の最大年約1.68%(消費税込み)を信託報酬として、信託財産を通じてご負担いただきます。
    その他詳細につきましては、各ファンドの「投資信託説明書(交付目論見書)」等をご覧下さい。
    なお、投資信託に関する手数料の合計は、お申込金額、保有期間等により異なりますので表示することはできません。
  • 投資信託の運用による利益および損失は、ご購入されたお客様に帰属します。
  • 投資信託には、換金期間に制限のあるものがあります。
  • 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフ(書面による解除)の適用はありません。
  • 投資信託をご購入にあたっては、あらかじめ最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」等を必ずご覧下さい。
    「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」等は当金庫本支店等にご用意しています。
  • また、当資料は当金庫が独自に作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

商号等:敦賀信用金庫 登録金融機関 北陸財務局長(登金)第24号